飲食店の内装費用はいくら？｜坪単価の目安や内訳・費用を抑えるコツを解説

飲食店の開業やリニューアルを検討するとき、多くのオーナーが頭を悩ませるのが内装費用です。「いったいいくら準備すればいいのか」「業態や物件で費用はどう変わるのか」と、情報収集の段階で混乱してしまう方も少なくありません。

結論からお伝えすると、飲食店の内装費用は坪単価20〜80万円が相場で、15坪の店舗なら総額300万〜1,200万円が目安となります。物件の状態（スケルトンか居抜きか）と業態、デザインのグレードで金額は大きく変動するため、自店の条件に当てはめて把握することが重要です。

この記事では、物件別・業態別の坪単価相場、費用の内訳、初期投資を抑える5つのコツ、そして失敗しない業者選びのポイントまで網羅的に解説します。

飲食店の内装費用の相場と坪単価の目安

内装費用を見積もる際に基準となるのが坪単価です。坪単価とは1坪（約3.3㎡）あたりの工事費用のことで、「坪数×坪単価＝内装工事費の目安」という式で総額を算出できます。

飲食店は業態によって必要な設備が大きく異なるため、他業種と比べて坪単価の幅が広いのが特徴です。

物件種別で変わる坪単価の相場

飲食店の内装費用は、物件がスケルトンか居抜きかで坪単価が大きく変わります。

スケルトン物件は躯体のみの状態で引き渡されるため内装・設備をゼロから構築する必要があり、費用は高額になります。一方の居抜き物件は前店舗の設備をそのまま活用できるため、初期費用を抑えやすいのが利点です。

物件種別	坪単価の目安	10坪の総額	20坪の総額
スケルトン物件	40万〜80万円	400万〜800万円	800万〜1,600万円
居抜き物件	20万〜40万円	200万〜400万円	400万〜800万円
デザイン設計のみ	3万〜10万円	30万〜100万円	60万〜200万円

居抜き物件でも前店舗と業態が異なる場合は改装費がかさむため、事前の現地確認が欠かせません。既存設備をどこまで流用できるかが、最終的なコストを左右します。

業態別の坪単価相場を比較

業態ごとに必要な設備やデザインが異なるため、坪単価の相場も大きく変動します。

特に厨房設備や排気・ダクト工事が大規模になる焼肉店は高額になりやすく、シンプルな内装で済むカフェやバーは比較的抑えられる傾向があります。

業態	居抜き物件	スケルトン物件	費用が変動する要因
カフェ・軽飲食	20万〜30万円	30万〜60万円	内装デザインの凝り具合
バー・ラウンジ	20万〜40万円	30万〜60万円	照明・音響設備
居酒屋・和食	25万〜50万円	50万〜80万円	厨房設備の規模
レストラン（洋食）	20万〜40万円	50万〜80万円	客席の広さ・雰囲気づくり
ラーメン店	20万〜40万円	60万〜80万円	給排気・空調設備
焼肉店	30万〜50万円	80万〜110万円	無煙ロースター・排気ダクト

表の金額には厨房機器の購入費が別途必要になるケースも多く、実際の開業予算は坪単価＋厨房機器費＋什器備品費で考える必要があります。

なお、カフェ業態のなかでも古民家を活用する場合は改修内容によって費用が上振れしやすいため、以下の記事もあわせて確認しておきましょう。

坪数別の内装費用シミュレーション

同じ業態でも坪数によって総額は大きく変わり、小規模店ほど坪単価は高くなる傾向があります。厨房や給排水などの基本設備は店舗面積に関係なくある程度の費用が発生するため、坪数で割ると小規模店の方が割高になるためです。

坪数	席数の目安	スケルトン総額	居抜き総額
10坪	10〜15席	400万〜800万円	200万〜400万円
15坪	15〜25席	600万〜1,200万円	300万〜600万円
20坪	25〜35席	800万〜1,600万円	400万〜800万円
30坪	40〜50席	1,200万〜2,400万円	600万〜1,200万円

日本政策金融公庫総合研究所の「2024年度新規開業実態調査」によれば、全業種の開業費用は平均985万円（中央値580万円）となっています。飲食店は厨房設備や給排水・排気工事など専門的な工事が多く、内外装工事費が開業資金に占める割合は他業種と比べて高くなりやすいのが特徴です。

引用元：日本政策金融公庫総合研究所 2024年度新規開業実態調査

資金計画を立てる際は、内装費のほかに物件取得費・厨房機器費・運転資金も含めた総予算で考えることが大切です。

飲食店の内装費用の内訳を徹底解説

見積もりを正しく比較するためには、内装費用の内訳を理解しておくことが欠かせません。業者から提示された総額だけを見ていては、何にいくらかかっているのか判断できず、適正価格なのかも見極められません。

ここでは主要な4項目を解説します。

設計・デザイン費

設計・デザイン費は、店舗のコンセプトを形にするための設計図やパース作成にかかる費用で、工事費全体の10〜15%が一般的な目安です。デザイナーや設計事務所に依頼する場合に発生し、依頼先の実績や知名度によって金額は変動します。

設計施工一貫対応の会社では、この費用が工事費に含まれているケースも多くあります。費用の透明性を確認するうえでは、見積書にデザイン費が別項目で明記されているか、含まれる場合はどの範囲までカバーされるかを必ずチェックしましょう。

内装工事費（床・壁・天井）

内装工事費は床・壁・天井の仕上げや、造作工事にかかる費用です。使用する素材によって単価が大きく変わるため、予算に応じた選択が重要となります。

工事箇所	素材例	㎡単価の目安
床	クッションフロア	2,000円〜
床	フロアタイル	4,000円〜
床	フローリング	8,000円〜
壁	クロス（ビニール）	1,000〜1,500円
壁	塗装仕上げ	2,000〜4,000円
天井	ジプトーン・クロス	1,500〜3,000円

素材選びでコストを抑えるコツは、「お客様の目に触れる部分」と「そうでない部分」でメリハリをつけることです。客席エリアには質感のある素材を使い、バックヤードはシンプルな仕上げにすることで、見栄えと予算のバランスを取ることができます。

設備工事費（電気・ガス・給排水・空調・厨房）

設備工事費は飲食店内装のなかで最も費用が変動しやすい項目で、全体の30〜40%を占めることもあります。特に厨房周りの給排水・ガス・ダクト工事は金額が膨らみやすく、業態によっては数百万円規模の投資になります。

• 電気工事（15〜20坪で約20万円、幹線引き換えが必要なら50〜100万円の追加）
• 給排水工事（グリストラップ設置を含めて30〜80万円）
• ガス工事（ガス容量増設が必要な場合は追加費用発生）
• 空調・ダクト工事（業態により30〜150万円）
• 厨房機器設置工事（機器本体は別途）

居抜き物件でも既存設備が業態に合わない場合は大幅な改修が必要になるため、契約前に必ず専門業者の立ち合い調査を依頼しましょう。見落としがあると、契約後に想定外の追加費用が発生します。

家具・什器・備品費

家具・什器・備品費は、テーブル・椅子・カウンター・食器棚・レジ台などにかかる費用で、グレードによって金額が大きく変わります。オリジナル造作家具を採用すると高額になりますが、空間の統一感やブランディングに直結する投資でもあります。

既製品を活用すれば1席あたり2〜5万円程度で揃えることができ、20席規模なら40万〜100万円が目安です。造作家具で統一感を出したい場合はこの2〜3倍を見込んでおきましょう。

飲食店の内装費用が高くなる主な要因

相場表だけを見て予算を組むと、実際の見積もりで想定を大きく超えて慌てることがあります。費用が上振れしやすい要因をあらかじめ理解しておけば、物件選びや業態決定の段階で賢い判断ができます。

ここでは特に影響の大きい3つの要因を解説します。

業態による設備工事の違い

業態によって必要な設備が大きく異なるため、坪単価に最も影響するのが設備工事の内容です。焼肉店は無煙ロースターや強力な排気ダクトが必須となり、ラーメン店は高火力コンロと給排気設備にコストがかかります。

一方、カフェやバーは厨房設備が比較的コンパクトで済むため、内装デザインに予算を振り分けやすい傾向にあります。業態選定の段階で、どの工事に費用がかかるかをあらかじめ把握しておくと、物件選びの判断材料にもなります。

立地・エリアによる工賃差

同じ工事内容でも、立地によって工賃は変動します。都心部の一等地や繁華街では職人の稼働コストや資材搬入の手間が増えるため、地方の郊外エリアと比べて相場より10〜20%高額になる傾向があります。

また、商業ビルのテナントでは工事時間帯の制限や養生要件が厳しく、追加費用が発生するケースも珍しくありません。物件選定の段階で、ビルの工事規約（養生・搬入時間・廃材処理方法など）も確認しておきましょう。

デザイン性やグレードの選択

使用する素材や造作家具のグレードによって、内装費用は大きく変わります。無垢材・天然石・特注照明などのこだわり素材を多用すると、坪単価は倍近くまで跳ね上がることもあります。

高級レストランやバーのような高単価業態では、空間演出への投資が売上に直結するため、内装グレードを上げる価値があります。逆に回転率で勝負するファストカジュアル業態では、過度なデザイン投資よりも機能性と清潔感を優先した方がROIは高くなります。

飲食店の内装費用を抑える5つのコツ

内装費用は工夫次第で数百万円単位の差がつきます。「こだわりを全部削る」のではなく、効果の大きいポイントに絞って取り組むことで、品質を維持しながらコストを下げることが可能です。

ここでは実際の現場でも成果が出ている5つの方法を紹介します。

居抜き物件を活用する

最も効果的なコスト削減策は、居抜き物件を選ぶことです。前店舗の内装や設備をそのまま活用できれば、スケルトン物件と比べて初期費用を30〜50%程度抑えられます。

ただし、居抜き物件には造作譲渡料が別途発生する場合があり、既存設備の状態によっては改修費がかさむこともあります。契約前に必ず設備の劣化状態や保守履歴を確認し、自分の業態に適合するかを専門業者と一緒にチェックしましょう。

なお、移転や閉店時には原状回復費用もかかるため、店舗の原状回復の範囲と費用もあらかじめ把握しておくことをおすすめします。

相見積もりで複数社を比較する

内装工事の見積もりは、最低でも3社から取得して比較するのが鉄則です。同じ工事内容でも業者によって30%以上の価格差が出ることは珍しくなく、相見積もりだけで数十万〜数百万円のコスト削減につながるケースもあります。

比較する際は金額だけでなく、見積書の明細が項目ごとに細かく記載されているか、追加費用の発生条件が明記されているかも確認しましょう。「一式」でまとめられた見積書は、後から追加請求が発生するリスクが高いため注意が必要です。

厨房機器は中古・リースを活用する

厨房機器は新品にこだわらず、中古品やリースを活用することで大幅なコストダウンが可能です。業務用厨房機器は耐久性が高く、中古でも状態のよいものなら新品の30〜50%の価格で入手できます。

冷蔵庫・フライヤー・製氷機などの主要機器は中古市場が充実しており、信頼できる業者から仕入れれば初期投資を100万円以上圧縮できることもあります。リースを活用すれば初期費用を月額に分散でき、キャッシュフローの負担も軽減されます。

補助金・助成金を活用する

飲食店の開業・改装では、国や自治体の補助金制度を活用できる場合があります。

代表的なものには小規模事業者持続化補助金やデジタル化・AI導入補助金（旧IT導入補助金）、中小企業省力化投資補助金などがあり、要件を満たせば数十万〜数百万円の補助を受けられます。

補助金名	補助上限額	飲食店での活用例
小規模事業者持続化補助金	50万〜250万円	看板・HP制作・設備導入
デジタル化・AI導入補助金	数十万〜最大350万円	POSレジ・予約管理システム
中小企業省力化投資補助金	数百万円規模	配膳ロボット・セルフレジ
自治体の創業支援補助金	自治体により異なる	内装工事・設備導入

補助金は原則として後払い・採択制であり、申請したすべての事業者が受給できるわけではありません。公募要領の細かい要件や申請スケジュールを理解する必要があるため、商工会議所や専門家に相談しながら進めるのが安全です。

優先順位を明確にしてコンセプトを固める

コスト削減の大前提は、「どこにお金をかけて、どこを抑えるか」の優先順位を明確にすることです。コンセプトが曖昧なまま設計を進めると、打ち合わせ段階で要望が膨らみ、結果的に予算オーバーにつながります。

まずターゲット顧客と客単価、提供する価値を明確にしたうえで、「客席エリアはこだわる」「バックヤードは機能性優先」といったメリハリを決めましょう。この段階で方向性を固めておくと、業者との打ち合わせもスムーズに進み、無駄な追加工事を防げます。

飲食店の内装工事で失敗しない業者選びのポイント

内装工事は一度契約すれば数百万円〜数千万円が動く投資で、着工後の業者変更は現実的に困難です。初期段階でパートナーを見誤ると、予算オーバーや仕上がりのトラブルに直結します。見積もり段階で必ず確認すべき3つのポイントを押さえておきましょう。

飲食店の施工実績を確認する

飲食店の内装には、一般店舗やオフィスとは異なる専門ノウハウが求められます。保健所の営業許可基準、消防法の内装制限、給排水・ダクトの設計、厨房動線など、業態特有の要件に対応できる業者を選ぶ必要があります。

ホームページや提案資料で過去の施工事例を必ず確認し、自分が目指す業態・雰囲気に近い実績があるかをチェックしましょう。エリアによって物件事情や商習慣が異なるため、地域密着で実績を積んでいる業者を選ぶのも有効です。

関西圏であれば以下の記事も参考になります。

見積もりの内訳が明確か

信頼できる業者の見積書は、設計費・内装工事費・設備工事費・家具什器費などの項目が細かく分かれており、単価と数量が明記されています。「一式」表記が多い見積もりは、後から追加費用が発生するリスクが高いため避けましょう。

また、追加工事が発生する条件や、仕様変更時の対応ルールも事前に確認しておくことが重要です。契約時に曖昧にしておくと、工事中のトラブルや最終請求額の膨張につながります。

アフターフォローの有無

開業後の長期的な安心を考えるなら、アフターフォロー体制が整っている業者を選ぶべきです。飲食店は水回り・空調・電気設備のトラブルが発生しやすく、営業中に突発的な修理が必要になることも珍しくありません。

自社施工体制を持ち、工事後も迅速に駆けつけてくれる業者であれば、開業後の運営リスクを大きく減らせます。保証期間の長さや、緊急時の対応スピード、過去のトラブル対応事例なども、契約前に確認しておきましょう。

飲食店の内装費用に関するよくある質問

開業相談のなかで実際に多く寄せられる質問を厳選しました。ご自身の状況に近いものから読み進めていただくと、費用計画の解像度がぐっと上がります。

まとめ

飲食店の内装費用は、物件の種類や業態、こだわりたいポイントによって数百万円単位で変動します。相場を把握したうえで、「どこに投資して、どこを抑えるか」の優先順位を明確にすることが、予算内で理想の店舗を実現する第一歩です。

特に初めて開業される方は、居抜き物件の活用や相見積もりによる比較、補助金の検討など、この記事で紹介したコスト削減策を一つずつ確認してみてください。

また、業者選びでは飲食店の施工実績と見積もりの透明性を重視することで、完成後の満足度が大きく変わります。しっかりとした準備で、長く愛されるお店づくりを目指しましょう。